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サービスのご利用にあたって

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サービスのご利用について

サービスのお申込みについて

サービスをお申し込みされる前に、サービスの「約款」を必ずご確認ください。
また、お申し込みをされる方が未成年者の場合は、必ず親権者の承諾が必要となります。

約款

設置されるコンテンツについて

  • ウェブコンテンツはお客様ご自身で作成の上、サーバにアップロードしてください。弊社では、それら作業の代行は行っておりません。
  • サーバのハードウェア障害などが発生した場合、アップロードされたコンテンツのデータが消失する可能性がありますので、事前にお客様自身で定期的なバックアップをお取りいただくことをお勧めします。
  • 基本約款第15条にて定めておりますようなコンテンツの設置は禁止しております。設置した場合、予告なくサービスの停止などを行う場合があります。

約款

ご利用のソフト、ツール類について

お客様がご利用になる、フリーソフトなどのソフトウェアやツール類の操作方法については、弊社ではサポートしておりませんので、提供元などにお問い合わせください。

禁止事項について

弊社サービスをご利用いただくにあたり、基本約款第15条に定める禁止事項の他、以下の行為についても行ってはいけません。

約款

禁止行為

  • 大量のメールを送信する行為
  • DNSBL(DNS-based Blackhole List)やブラックリスト事業者等に登録されうるサービスの利用方法
    • 例1:受信者が迷惑メールと判断する可能性が高いメールの送信
    • 例2:ウイルス感染したウェブサイトにおいて長期間対策が行われない場合
  • 利用サービス上で利用者が運営するウェブサイトやコンテンツ等を、迷惑メール、迷惑投稿、迷惑トラックバック等、一般的に迷惑行為とされる手法を用いて自ら宣伝する、または他者に宣伝を依頼する行為
  • 以下に例示されるものに類するウェブサイトやコンテンツの運営およびプログラムの運用
    • 不正に第三者の個人情報を取得する目的で公開されるサイトやコンテンツ
      • 例:フィッシングサイト
    • 迷惑メールやコメントスパム等の迷惑行為によって宣伝が行われるサイトやコンテンツ
    • 利用者に契約を締結する意思や登録する意思がないにもかかわらず、契約が締結されたり、登録がおこなわれるサイトやコンテンツ
      • 例1:入力項目等が一切無く、サイト上の何らかのボタンを押下するだけで、IPアドレス等の情報を画面に表示させ、契約を行ったものとするコンテンツ (※1)
      • 例2:提供されるサービスに登録を行うと、利用者に意思確認が行われずに提携サイト等へ同時に登録が行われるコンテンツ (※2)
    • 警視庁ウェブサイトや国民生活センターウェブサイト等にて、被害報告が寄せられる形態のサイトやコンテンツ (※3)
      • 例1:パチンコ/パチスロの“打ち子”“モニター”“サクラ”の募集/斡旋
      • 例2:SOHOワーク募集/斡旋
      • 例3:パチンコ・パチスロ・競馬予想情報提供サービス、ネットワークビジネスのノウハウ販売等
    • 所謂「自殺系サイト」と称されるサイトやコンテンツ
    • 共有の環境を利用するサービス上でのCPUリソースを長時間専有する等によって、他のユーザのサービス利用を阻害するプログラム等の運用
  • サーバやネットワークなどの設備に過剰な負荷をかけて、サービス品質の確保およびサービス提供に支障をきたす行為
  • 無限連鎖講の開設、勧誘、および連鎖販売取引を行う事を目的とするコンテンツ

 

※1:規約の表示や有料コンテンツであることの明示に関わらず、これに類する形態のものは全て運営を禁止します。

※2:規約への記述や事前の明示等の有無に関わらず、利用者への意思確認が行われないものには、全てこれに類するものと判断し、運営を禁止します。

※3:基本的にこれらの被害報告が発生するコンテンツに類するものは、運営実態の真偽に関わらず禁止いたします。

警視庁ウェブサイト: http://www.keishicho.metro.tokyo.jp/
国民生活センターウェブサイト: http://www.kokusen.go.jp/

迷惑メールについて

弊社では、受信者が受信することを承諾していないメールは、基本的に全て迷惑メールであると判断し、その送信およびこれらによる宣伝行為を禁止します。

  • 例1:受信者が自身の意思によって登録を行っていないメールマガジン
  • 例2:営業目的により、受信者の了承を得ずに送信される電子メール
  • 例3:リスト販売業者等よりメールアドレスのリストを購入し、これを利用して送信されるメールマガジン

禁止行為に対する弊社の対応

弊社が提供するサービス上で、禁止事項に該当する行為を契約者が行った場合、基本約款第5章第20条の規定に従い、以下の措置を必要に応じて講じるものとします。

  1. 第15条に規定する禁止事項に該当する行為を止めるよう要求
  2. 本サービス上に保存されたデータの全部または一部を削除するよう要求
  3. 本サービスの機能の一部の利用を制限
  4. 前条の規定に基づき本サービスの提供を一時停止
  5. 第24条第1項の規定に基づき利用契約を解除

尚、上記措置はサービスの特性および事案によって、必ずしも段階を追っての措置がなされるものではないものとします。
また、これらの措置を講じるにあたり、緊急性や事案内容等を考慮した上で、弊社判断により事前通知なしでの措置が行われる場合があるものとします。

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